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未来予測!2030年でもまだガソリン車が9割!?

2030年の「販売台数」の9割はガソリン車という予測

世界全体では先進国で不要とされた古い車も含め、昔ながらのガソリンエンジン車が数多く走っています。

それだけならば、2030年でもまだほとんどの車がガソリン車というのもわかりますが、予測では「新車販売台数」の約9割が、依然として通常のガソリン車と言われているのです。

話題になったのは2013年のNHKの報道で、その際にはHV(ハイブリッド)、PHV(プラグインハイブリッド)、EV(電気自動車)などが2030年には世界の販売台数の11%を占める一方で、残り89%のほとんどは通常のガソリン車だろう、というものでした。

その後2014年から2015年にかけて民間の経済コンサルタントから発表された予測では、HV、PHV、EVにFCV(燃料電池車)を加えても2030年の販売台数は13%程度で、残り87%は通常のガソリン車となっています。

それでもHV、PHV、EVの販売台数は約6倍へ

富士経済の市場分析によれば、世界市場での2014年のHV、PHV、EVの販売台数は約203万台、これが2030年には約1180万台と、約6倍になると見られています。

これには中国で日本車が増えるという予測と、ユーロ6が段階的に厳しくなるヨーロッパでディーゼルエンジン車を売れなくなり、HVやEVに移行していくという理由が大きく、PHVも2015年以降は投入車種の拡大で日本や北米での販売台数が増え、純粋な電気自動車であるEVよりPHVが電気自動車の主流になると予想されています。

このように販売台数そのものは激増するのですが、あと15年で大きくシェアを伸ばすには至らないようです。
特にEVとPHVは、充電スタンドのインフラ整備をできる国が限られてしまいます。

 

先進国で普及の進むFCV

デトロイトトーマツコンサルティングの市場分析によれば、2015年現在のFCVは市場自体が存在しないものの、2020年の東京オリンピックを契機として普及が進み、2030年には約425万台に達する見込みです。

ほぼゼロからのスタートとしては爆発的な拡大ですが、生産とインフラ整備が進まず、車両本体も燃料も高くつくため、先進国以外での普及はしばらく先の話になります。

また、地域別販売台数でも米国で215万台、ヨーロッパで180万台に対し、日本はわずか30万台と、日本での販売台数拡大があまり見込めないという予測です。

日本の場合はHV、PHV、EV、FCV、そして通常のガソリンエンジン車と全ての分野で先進技術を投入しているがゆえに、どの分野でも爆発的に需要拡大するのではなく、緩やかに広がるという意味なのかもしれません。

 

日本でHV、PHV、EV、FCVを買う際、どれが一番お得であるか調査した記事は、こちらからご覧いただけます。

 

ガソリンエンジン車は先進技術不要な生産設備や安価な燃料で生き延びる

新技術を用いた自動車はバッテリーやコントロールユニットなど高品質で安定した製品の生産が必要ですが、いかに新興国でもこれらを安価に生産する事はできませんし、先進国からの輸入に頼れば高価になります。

まして水素燃料は簡単に生産できますが、そのためには必要な電力と水の安定供給という問題を解決しなければいけない国が、まだまだ多いのです。
新興国でも安価に生産・供給可能なのは通常のガソリンエンジン車に限る、という時代はしばらく続くと思われます。

また、米国でのシェールガス(新しい採掘法による天然ガス)の採掘拡大で、石油や天然ガス由来の燃料価格が下落している状況では、安価なガソリンエンジン車から移行する理由に乏しくなります。

これは新興国に限った事ではなく、先進国でも最新技術を投入し続け、排ガスの浄化と燃費を向上させる事で、低価格車を中心にガソリンエンジンが有利な状況が続くという事です。

さらに近年のエネルギー政策では、先進国、新興国を問わず太陽光や風力など自然エネルギーや原子力が多くなっている事から、石油や天然ガスの需要が減ってますます価格が下落する事になります。そのため、2030年と言わず、その後しばらくは通常のガソリンエンジン車の時代が続くかもしれません。